発達障害は子供のうちにわかる場合もありますが、大人になるまで発覚せず、就職してから気づき大変困ってしまうというのはじつは良くある話です。

社会に出ると学生の時よりも責任が増え、やることも膨大になり、仕事をこなせず適応できなくなると本当に辛いものです。

そして、発達障害を持っているとどうしても職場で浮いてしまったり時には孤立してしまうこともあります。

今回はそんな時にどうしたら良いのか対策について書いていきたいと思います。

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発達障害とは

そもそも発達障害とは何でしょうか?

 

普段から職場での人とのコミュニケーションが苦手だったり、ミスが多かったり、してしまい仕事を辞めたいと思う事はありますか?

もしかしたら、もしかするとそれは発達障害のせいしれません。

 

発達障害とは、多くの場合、先天性の障害として子供の頃に見つかります。

子供のうちに発覚すれば地域の学校の特別支援学級や障害者専用の特別支援学校等に通い、療育機関で療育を受けることができます。

※療育とは発達障害者向けの社会的な自立に向けたトレーニングのようなものです。

 

しかし、軽い発達障害の場合や周りが子供の特性だと思い込んでいると発達障害が見つからないまま大人になる事があります。

それがいわゆる大人の発達障害です。



子供の頃に発達障害がわかり療育を受けている場合は、発達障害の子供という認識が自分にも家族にもありますし、周りも障害がある人として接してくれる環境があります。場合によっては療育手帳や精神障害者保健福祉手帳を交付されていて市役所等の自治体も把握している場合もあります。

発達障害の人が成人後に療育手帳を取得する方法について詳しく解説

そうなると、学校を出て就職する時も発達障害による配慮を行ってくれますので、就職時も発達障害がある前提での採用となり適した配置等が行われます。

障害がある事を周りに認められている事になります。

 

しかし、子供の頃にこのような発達障害の兆候が軽かったりすると見過ごされる可能性も高くなります。

そして、大人になってから人間関係で悩んで、病院に行った時に発達障害と判明する事もあります。

 

発達障害と職場

 

職場での葛藤

発達障害の人は職場でその場の雰囲気が読めなかったり突発的な行動を取ったり書類や道具の整理ができなかったりするため、上司や同僚から勤務態度について悪く言われてしまうなんてこともあります。

さらには時間や締め切りが守れないことが度々あり、周りの人に迷惑をかけてしまうこともあります。

これらの問題は職場の上司や同僚に「発達障害である」と認識されていないために起きてしまいます。

最初から発達障害だという認識で採用されているなら周りにも理解してもらうことができますが、健常な人としての認識のため、

単に仕事ができない人と思われてしまうことに・・・。

そのため職場で辛い思いをしてきた、という人が大勢います。

 

発達障害の二次障害

職場の上司から責められたり、周りの同僚から嫌がらせを受けたりして自律神経失調症やうつ病を起こしてしまう発達障害の人もいます。

職場や家庭で適応できずに強いストレスを受け精神が病んでしまい二次障害を起こしてしまいます。このような精神的な病気や障害を起こして初めて発達障害であることを知る人もいるくらいです。

 

 

新たに職を探すという選択肢

これらの問題を解決するためには、以下の選択肢が考えられます。

1.職場で自分が発達障害だということを認識してもらう

2.新たに職を探す

 

1.職場で自分が発達障害だということを認識してもらう

この場合は、自分が発達障害だという客観的な証明が必要になります。

自分のみの思い込みで「発達障害だ!」と言っても大人は中々聞いてくれません。

そして驚くほど発達障害の認識が薄いのが現代のビジネスの場です。

 

そこで、一番客観的な証明として障害者手帳(療育手帳または精神障害者保健福祉手帳)を取得するという選択肢が上がってきます。

医師から発達障害であるということを認められれば、自治体から療育手帳または精神障害者保健福祉手帳のどちらかを発行してもらうことができます。

詳しくは以下記事をご覧ください。

発達障害の人が成人後に療育手帳を取得する方法について詳しく解説

また、療育手帳や精神障害者保健福祉手帳メリットはあってもデメリットはありません。

療育手帳のメリットとデメリットとは?発達障害でも取得できる?

さすがに、療育手帳を持っていれば職場は配慮せざるを得ません。

障害を理由に解雇されないか?という心配も出てきますが、障害そのものを理由とした解雇は認められておりません。

しかし、障害を理由に業務に支障をきたすなど合理的な理由があれば解雇事由に該当することもあります。

今まで普通に働いていた会社で障害者として雇用されるのは抵抗があるという方も多いと思います。

そう言った場合は次の選択肢も検討しましょう!

 

2.新たに職を探す

新たに職を探すというとハードルが高いと思われますが、現在の職場でうまく言っていない、対応が難しいとなるとこちらの選択肢が現実的になります。

しかし、ただ単に新たな職を求め転職活動を行ってしまった場合、別の会社を見つけたとしても、

自分が発達障害であるということから目を背けると、また同じ状況に陥ってしまいかねません。

 

「じゃあどうしたらいいんだ」ということですが、

実は世の中にはそういった方のためのサービスが存在しまています。

発達障害の方にあった職場を探すお手伝いをしてくれて、さらに継続的に就労できるようにサポートしてくれるサービスです。

それが就労移行支援というものです。

 

長い目で見ると、こう言ったサポートを受けながら就労した方が精神的にも楽になり負担が減ることなると思います。

 

また、就労移行支援は療育手帳や障害者保健福祉手帳を持っていなくても、医師の診断等があればサービスを受けられることもあります。

しかし、今後のことも考えるとやはり手帳を取得しておくことをおすすめします。

 

就労移行支援については以下の記事に詳しく解説があります。

発達障害の人は就労移行支援でミスマッチを防ぎ継続的に働こう

 

 

まとめ

大人の発達障害は社会人になってから発覚するものです。

職場で適応ができなくて苦労されている方は、ぜひ立ち止まって就労について一度じっくり考えてみてください。

療育手帳の取得や就労移行支援と言った選択肢もぜひ考えてみてください!

 

 

大人の発達障害の記事一覧まとめ

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